西本眞理子　花の絵日記

長い間お休みしていたフランス語ですが、今週の話題はストです。
ヨーロッパに旅行して、運悪くストライキに出くわしたら、ああ、想像しただけでもうんざりした気分になります。電車もバスも来ないし、窓口のお姉さんは無愛想だし、今夜のホテルもままならない・・・・・

まだ空港で夜明かししたことはありませんが、あてにしていた電車が来なくて、その日のスケジュールを大幅に変更しなければならないことはありました。そんなときはもう、あきらめの境地で、なんとかホテルに戻って、近くの美術館か、市場やカフェでぼんやり過ごす。

これからヨーロッパに旅行される方、ストライキに出くわしたときを想定して、次善のプランを練っておきましょう。さて、今週はＥＵの専門機関のひとつ、ダブリン財団の出した、ストライキによって仕事が滞った日が何日あったかというランキングです。

ヨーロッパのストライキ
罷業日数の記録保持者は誰か？　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2010年9月6日

ストライキ賞の栄冠は誰に？　フランス、イタリア、デンマーク、それともポルトガル？
欧州生活労働条件改善財団（ダブリン財団）2005年から2009年にかけて、ヨーロッパで起きたストライキの変遷に関するまとめを、先日公開した。

財団は、活動の集約方法やその定義すら多様な国々を、あえて比較することは難しいということを、前もって述べている。しかし、なんらかの比較をし、いくらかの教訓をそこから引き出そうとすることは適切なことであろうか？

2005年〜2009年の罷業日数
2005〜09の平均年間罷業日数の第一位(従業員1000人あたり159.4日)を記録したのはデンマークで、僅差でフランス、ついでベルギーが続く。フランスの平均日数は132日で、ベルギーは78.8日である。オーストリアはまた、ストによる罷業日数０という、記録を持っている。同様に、欧州連合の最新メンバー10カ国の平均日数は、旧メンバーのそれに比較して四分の一だ。

各国の状況と実際
2005年から2009年のストライキによる罷業は、世界的に減少した。2005年の調査対象国における平均日数は、従業員1000人あたり34.5日だが、2006年には22.3日に減少し、2007年には21.1日、2008年の50.5人を頂点に2009年には24.3人に再び低下する。
より詳しく見ると、国家間のばらつきが大きく、なんらかのヨーロッパ的傾向というものを見出すことは非常に難しい。リーマンショックは労働紛争に関して、それぞれの国に異なる結果をもたらしたようだ。

とりわけ、調査対象国では、往々にして年ごとに大きな変化が認められる。それは、主にその国の社会状況によって説明される。例えばスペインでは毎年コンスタントに罷業日数が増加しているが、2005年〜2009年のストライキヨーロッパチャンピオンのデンマークでは、実際には2008年に、幼児の保健衛生にかかわる一部の職員による2か月におよぶストライキによって、その年の平均罷業日数が従業員1000人あたり702人に上昇するという、例外的な状態にあった。2009年以降は、平均6日しか記録していない。また、通常は非常に低いアイルランドが、公務員の一日一斉ストライキの結果、数値が2009年に一気に上昇した。ベルギーとフィンランドの例外は2005年だ。

明らかにこの５年間について、分析は限られたものにすぎない。ダブリン財団は、平均年間罷業日数に従って、これらの国を三つにクラス分けしている。

従業員1000人あたり20日以下　　中央および東ヨーロッパ諸国、およびオーストリア、ドイツ、ルクセンブルグ、オランダ、ポルトガル、スエーデン

平均20〜60日　　キプロス、マルタ、イタリア、アイルランド、ノルウェー、イギリス、および2008年の統計結果を除くデンマーク。

60日超　　　フランス、ベルギー、フィンランド、スペイン

ストライキの行使は、社会関係の国家システムに応じて変化する。限定予告ストライキや、直接交渉による予告の提出が、警告の効果的な実行うあ交渉前のストを制限する。これら国毎の慣習は、各国の差異の多くを説明する。